病院の概要と沿革
病院の概要と沿革
| 名 称 | 多根総合病院 |
|---|---|
| 所在地 | 〒550-0025 大阪府大阪市西区九条南1丁目12番21号 Tel. 06-6581-1071 Fax. 06-6581-2520 |
| 病院開設 | 昭和24年10月（昭和44年7月に総合病院の名称承認） |
| 名誉院長 | 小川 嘉誉 (おがわ よしたか)［きつこう会 会長］ |
| 院長 | 小川 稔 (おがわ みのる) |
| 受付時間 | 【平日午前】8:30～11:30 【平日午後】診療科により異なる |
| 診療時間 | 【平日】9:00～17:00 |
| 休診日 | 土曜・日曜・祝日・年末年始 |
| 病床数 | 304床 |
| 診療科 | 内科・呼吸器内科・循環器内科・消化器内科・脳神経内科・疼痛緩和内科・外科・呼吸器外科・消化器外科 ・内視鏡外科・乳腺外科・肛門外科・整形外科・脳神経外科・形成外科・泌尿器科・婦人科・耳鼻いんこう科・リハビリテーション科 ・放射線診断科・放射線治療科・病理診断科・臨床検査科・救急科・小児科・皮膚科・麻酔科・歯科・神経眼科・緩和ケア内科・腫瘍内科・腫瘍精神科・感染症内科 |
| 救急指定等 | 二次救急指定病院 （内科・循環器内科・外科・整形外科・脳神経外科） 日本救急医学会認定医救急科専門医指定施設 災害拠点病院 労災指定病院 |
| 研修指定 | 厚生労働省指定臨床研修指定病院 |
| 実習指定 | 臨床工学士実習指定病院・臨床検査技師実習指定病院・薬剤師実務研修施設・ 看護学校実習指定病院・薬学生実務実習受入施設 |
| 学会認定 施設認定 |
大阪府がん診療拠点病院 厚生労働省指定臨床研修指定病院 災害拠点病院 臨床検査技師実習指定病院 薬剤師実務研修施設 看護学校実習指定病院 救急告示病院（二次救急指定病院） 病院群輪番制病院 マンモグラフィ検診施設 大阪公立大学医学部臨床実習施設 大阪医科薬科大学臨床教育協力機関 兵庫医科大学第6学年次「自由選択実習」協力施設 新専門医制度専門研修プログラム内科領域基幹施設 日本内科学会認定教育関連施設 日本消化器病学会認定施設 日本消化器内視鏡学会指導施設 日本消化管学会胃腸科指導施設 日本肝臓学会肝臓専門医制度関連施設 大阪府肝炎専門医療機関 日本大腸肛門病学会認定施設 日本腹部救急医学会腹部救急認定医・教育医制度認定施設 日本外科学会外科専門医制度修練施設 日本消化器外科学会専門医修練施設 日本乳癌学会関連施設 日本がん治療認定医機構認定研修施設 日本臨床腫瘍学会認定研修施設（連携施設） 日本緩和医療学会認定研修施設 日本循環器学会認定循環器専門医研修施設 日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設 日本脳神経外科学会専門医研修施設 日本脳卒中学会専門医制度研修教育施設 日本脳卒中学会認定 一次脳卒中センター 日本神経学会認定教育施設 日本整形外科学会認定医制度による研修施設 日本手外科学会関連研修施設 日本泌尿器科学会拠点教育施設 日本麻酔科学会認定病院 日本形成外科学会認定施設 日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設 日本気管食道科学会認定気管食道科専門医研修施設（咽喉系） 日本鼻科学会鼻科手術認可研修施設 日本医学放射線学会 放射線科専門医修練機関 日本放射線腫瘍学会認定施設 日本病理学会研修登録施設 日本病院総合診療医学会認定施設 日本臨床栄養代謝学会 NST稼働施設 日本栄養療法推進協議会 NST稼働施設 日本臨床栄養代謝学会 栄養サポートチーム専門療法士認定規定認定教育施設 |
| 診療施設 | 日帰り手術センター・ICU(集中管理治療室)・HCU(高度治療室)・内視鏡室 ・救急外来・中央手術室・心エコー室・CT撮影室・MRI撮影室・RI・緩和ケア病棟・高精度放射線治療センター（別館） |
| 診療機器 | 心臓血管撮影装置・脳血管撮影装置・MRI（3テスラおよび1.5テスラ）・マルチスライスCT（64列および16列・ESWL・放射線治療器（ノバリス）・RI・血圧脈波検査装置・心電図モニターシステム・心臓・循環器用超音波診断装置・超音波診断装置 ・心電計・脳波計・筋電図計・平衡機能計・内視鏡・呼吸器・心肺蘇生器・麻酔器・ルビーレーザーおよび各種レーザー治療器 |
| 情報管理 | 電子カルテ |
| 第三者評価 | （財）日本医療機能評価機構認定病院 卒後臨床研修評価認定施設 |
| 施設基準 | 基本診療料【28件】 急性期一般病棟入院基本料1 特定集中治療室管理料3 ハイケアユニット入院医療室管理料1 緩和ケア病棟入院料１ 臨床研修病院入院診療加算(基幹型) 診療録管理体制加算１ 医療安全対策加算１ 医療安全地域連携加算 感染防止対策加算1 感染防止対策地域連携加算 抗菌薬適正使用支援加算 医師事務作業補助体制加算1（15対1） 療養環境加算 退院支援加算1 入院時支援加算 病棟薬剤業務実施加算1 超急性期脳卒中加算 25対1急性期看護補助体制加算（看護補助者５割以上） 救急医療管理加算 急性期看護補助体制加算 重症者等療養環境特別加算 栄養サポートチーム加算 データ提出加算２（イ） 歯科外来診療環境体制加算 患者サポート体制充実加算 褥瘡ハイリスク患者ケア加算 後発医薬品使用体制加算１ 認知症ケア加算１ 特掲診療料【78件】 がん治療連携計画策定料 がん性疼痛緩和指導管理料 院内トリアージ実施加算 がん患者指導管理料1 がん患者指導管理料2 がん患者指導管理料３ 糖尿病透析予防指導管理料 外来放射線照射診療料 外来リハビリテーション診療料 開放型病院共同指導料 造血器腫瘍遺伝子検査 センチネルリンパ節生検 歯科治療総合医療管理料 医療機器安全管理料１ 医療機器安全管理料2 薬剤管理指導料 検体検査管理加算(Ⅰ) 検体検査管理加算(Ⅳ) 国際標準検査管理加算 ニコチン依存症管理料 無菌製剤処理料 画像診断管理加算2 ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影 冠動脈ＣＴ撮影加算 心臓ＭＲＩ撮影加算 抗悪性腫瘍剤処方管理加算 外来化学療法加算１ 神経学的検査 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ) 運動器リハビリテーション料(Ⅰ) 呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ) 心大血管疾患リハビリテーション（Ⅰ） がん患者リハビリテーション料 乳がんセンチネルリンパ節加算１・２ ペースメーカー移植術、ペースメーカー交換術 大動脈バルーンパンピング法（ＩＡＢＰ法） 処置・手術時間外加算１ ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術 組織拡張器による再建手術 経皮的冠動脈ステント留置術 経皮的冠動脈形成術 体外衝撃波胆石破砕術 人工肛門・人工膀胱増設術前処置加算 膀胱水圧拡張術 体外衝撃波腎・尿管結石破砕術 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術 人工尿道括約筋植込･置換術 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術 輸血管理料Ⅰ 輸血適正使用加算 麻酔管理料Ⅰ 病理診断管理加算2 外来放射線治療加算 高ｴﾈﾙｷﾞｰ放射線治療 強度変調放射線治療(IMRT) 画像誘導放射線治療加算 体外照射呼吸性移動対策加算 検査・画像情報提供加算 直線加速器による定位放射線治療 定位照射治療呼吸移動対策加算 ｸﾗｳﾝ･ﾌﾞﾘｯｼﾞ維持管理料 CAD／CAM冠 歯科口腔リハビリテーション料2 体外衝撃波膵石破砕術 遠隔画像診断 夜間休日救急搬送医学管理料 救急搬送看護体制加算 造血器腫瘍遺伝子検査 ＨＰＶ核酸検出 ヘッドアップティルト試験 ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影共同利用加算 乳房ＭＲＩ撮影加算 放射線治療専任加算 在宅患者緊急入院診療加算 １回線量増加加算 後方支援病院 悪性腫瘍病理組織標本加算 バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術 入院時食事療養費 入院時食事療養（Ⅰ） 食堂加算 |
多根総合病院の沿革
| 令和元年 | 10月 | 病院機能評価 3rdG:Ver.2.0 |
|---|---|---|
| 平成26年 | 8月 | 病院機能評価 3rdG:Ver.1.0 |
| 平成23年 | 6月 | 高精度放射線治療センター開設 |
| 5月 | 災害拠点病院の指定を受ける | |
| 3月 | 新病院を開院・移転 | |
| 平成22年 | 3月 | 大阪府がん診療拠点病院の指定を受ける |
| 平成21年 | 5月 | 病院機能評価V5認定取得 |
| 2月 | 多根総合病院と名称変更 | |
| 平成18年 | 4月 | DPC対象病院となる |
| 平成16年 | 5月 | 病院機能評価V4認定取得 |
| 3月 | 臨床医研修病院の指定を受ける | |
| 平成15年 | 5月 | 電子カルテシステム導入 |
| 平成13年 | 5月 | 多根訪問看護ステーション開設 |
| 平成12年 | 2月 | 多根老人保健施設てんぽーざん開設 |
| 平成10年 | 10月 | 総合病院日帰り手術センター設置 |
| 平成9年 | 1月 | 総合病院開放型病院施設基準届出受理 |
| 平成7年 | 1月 | 日本救急医学会認定医指定施設認定 |
| 平成5年 | 10月 | 在宅事業部開設 |
| 平成2年 | 4月 | 投薬施設基準承認・服薬指導開始 |
| 昭和47年 | 6月 | 基準看護実施承認 |
| 昭和45年 | 12月 | 短期人間ドック医療機関指定 |
| 昭和44年 | 7月 | 総合病院の名称認定 |
| 昭和43年 | 12月 | 救急病院指定 |
| 10月 | 新病院開設 | |
| 昭和30年 | 9月 | 医療法人として承認 |
| 昭和26年 | 2月 | 労災保険医療機関指定 |
| 昭和24年 | 10月 | 大阪市西区九条に病院開設（21床） |
法人年報
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